概 要
沿 革
| 昭和36年 (1961) |
北斗理研製作所として計測用写真処理装置および特殊電気計測器の製造・販売を開始。 |
|---|---|
| 昭和41年 (1966) |
新幹線・高速道路のトンネル等地質調査用計器物理探査装置の開発を行い、販売を開始。 株式会社北斗理研製作所を設立。 |
| 昭和42年 (1967) |
豊田工機株式会社製、小型半導体圧力変換器の販売代理店となる。 波圧、水圧等の測定に続いてタービン、航空防衛関係に次々と採用される。 |
|
昭和43年 |
昭和41、42年に製造した製品を軸に全国規模の拡販開始のため、販売会社「北斗理研株式会社」を設立。山﨑眞義が代表取締役に就任。 |
|
昭和44年 |
専売公社（現 日本たばこ産業株式会社）と、たばこ巻上時の量目制御装置を開発。 |
| 昭和46年 (1971) |
投げ込み式小型濁度計を運輸省（現 国土交通省）の依頼により開発開始。 |
|
昭和49年 |
散乱光方式濁度計の開発に成功。 14台を運輸省（現 国土交通省）港湾技術研究所へ納入。 １年間のフィールド試験後、昭和51年より販売を開始。 |
| 昭和50年 (1975) |
研究開発型企業育成センター（VEC）より、「有線式テレメーター多点送信機」の開発に融資を受ける。 翌年に完成し、超高層ビルの振動試験、ボーリング坑内の振動試験、リニアモーターのひずみ計測等に採用される。 東京電力株式会社 高瀬川地下発電所の岩盤空洞の堀削時の岩盤ひずみの測定業務を行う。 |
| 昭和52年 (1977) |
水質問題がクローズアップされる。 電源開発株式会社より、ダム湖の濁度垂直分布を自動観測する装置の開発依頼を受け、研究開発に着手。 |
| 昭和54年 (1979) |
昇降式ダム水質自動観測装置が完成。 |
| 昭和56年 (1981) |
ダム水質自動計測装置にCPUを搭載、納入開始。 |
| 昭和60年 (1985) |
一般電話回線を利用したモデム伝送システムを開発、納入開始。 |
| 平成3年 (1991) |
携帯電話機を使用したデータ通信システムが電源開発株式会社 四国徳島橘湾火力発電計画の環境調査に採用される。 特定小電力無線使用のワイヤレスモデムによるデータ通信を開発。 |
| 平成4年 (1992) |
東京都水道局小河内ダム低水温対策工事に伴う、工事前・後の比較試験として、表層と取水口水温測定の特定小電力無線データ通信システムを完成。 |
| 平成8年 (1996) |
衛星移動通信を利用したデータ通信システムの開発に着手。 |
| 平成10年 (1998) |
衛星移動通信を利用したデータ通信システムの完成。納入開始。 |
| 平成15年 (2003) |
FOMAのメール機能を利用したデータ通信システム開発。東京都水道局へ納入開始。 |
| 平成18年 (2006) |
広帯域の超音波を利用したSS計の試作が完成。 観測機器を雷害から保護するための「雷害保護装置」納入を開始。 |
| 平成19年 (2007) |
SS計のデータから粒度分布の解析が可能となる。 SS・粒度分布計の完成。納入開始。 |
| 平成29年 (2017) |
河川等の流水中に検出器を設置して、洪水時の高濃度のSSと粒度分布を連続自動測定する装置を国交省小渋ダムに納入。 |
| 平成30年 (2018) |
設立50周年 |
| 令和5年 (2023) |
LTE通信網を使用したデータ通信システムを納入開始。 |
| 令和6年 (2024) |
山﨑良次が代表取締役に就任。 |
リクルート
＜現在募集している人材＞| 募集職種 |
電気・電子・電気通信開発技術者
|
|---|---|
| 雇用形態 |
正社員 |
| 職種 |
計測機器の製作 |
| 応募資格 |
【学歴】 大学校・高等専門学校（専攻科）卒以上 【年齢制限】 年齢不問 【必要な免許】 普通自動車運転免許 ※入社後に各種資格取得支援制度もご活用いただけます 【求める人材像】 ・高度な専門性を身につけたい人 ・技術や資格を手に入れたい人 ・チームワークを大切にできる人 ・様々な職種をしていただける柔軟な人 【歓迎要件】 ・機械／電気系学校・企業出身者 ・通信を勉強してきた人材 |
| 入社可能時期 |
随時 |
| 応募方法 |
お電話・メール、お気軽にお問い合わせください |
|
|
|
